公開日：2026年5月 ／ 更新日：2026年5月
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「パーソナルジムに通いたいけど、怪我が心配」
「トレーナーの資格ってどう確認すればいいの？」
2026年5月27日、消費者庁の消費者安全調査委員会（消費者事故調）がパーソナルトレーニング中の事故に関する調査報告書を公表しました。この記事では、報告書の内容をわかりやすくまとめ、安全にパーソナルジムを選ぶためのポイントをお伝えします。
パーソナルトレーニング事故の実態
7年間で196件の事故が発生
2019年1月から2025年12月までの7年間で、事故情報データバンクに登録されたパーソナルトレーニングにおける事故は196件にのぼります。2022年以降は毎年30件以上の事故が登録されており、増加傾向が続いています。
事故の41%が重傷
事故全体の41%にあたる81件が腰椎骨折など治療に1か月以上かかる重傷で、年代は40歳代が26%と最多、次いで30歳代が18%と続いています。
「限界です」と言っても続けさせられた事例も
消費者が「限界です」「やりたくない」「無理」などとトレーナーに伝えたにもかかわらず、「ここを乗り越えないといけない」「大丈夫」などと言われ、勧められた運動を行って怪我に至った事故もありました。また消費者が違和感や負荷の高さを申告できないまま怪我に至った事故も発生していると考えられています。
なぜ事故が起きるのか？原因は「トレーナーの基準がない」こと
パーソナルトレーニングを指導するトレーナーに法的な資格は必要なく、安全対策は事業者やトレーナーに任されているのが実態です。
つまり、極端な話、資格も経験もない人がパーソナルトレーナーを名乗って指導できてしまう状況にあります。健康ブームでパーソナルジムが急増している一方で、業界全体の安全基準が追いついていないのが現状です。
消費者庁が国に求めたこと
消費者庁の消費者安全調査委員会は、トレーナーの知識や経験不足が事故の要因にあるとして、国に対し、トレーナーに求められる基準の策定を業界団体に促すことを求めました。
パーソナルトレーニングを受けるときに注意すべき4つのポイント
この報告書の内容を踏まえ、パーソナルジムを利用する際に自分自身が気をつけるべきポイントをまとめました。
ポイント1：体験・カウンセリングで事前に確認する
入会前に必ず無料体験やカウンセリングを受け、以下を確認してください。
- トレーナーが自分の体の状態・既往症・目標をしっかりヒアリングしているか
- 「無理しなくていい」「自分のペースで」という姿勢があるか
- 痛みや違和感を感じたらすぐ止めると明言しているか
ポイント2：自分の体の状態を正直に伝える
事故を防ぐためには、利用者側からも正直に体の状態を伝えることが重要です。持病・腰痛・過去の怪我・体力レベルなど、初回カウンセリングで包み隠さず伝えましょう。
ポイント3：「無理」と感じたら迷わず伝える
報告書にあったように、「限界です」と伝えても続けさせるトレーナーがいます。自分の体の声を最優先に、違和感・痛み・疲労を感じたらその場で伝えることが大切です。信頼できるトレーナーはそれを尊重してくれます。
ポイント4：口コミ・スタッフの対応を事前に確認する
入会前にGoogleの口コミやSNSで実際の利用者の声を確認しましょう。大手・個人に関わらず、トレーナーの対応・安全への配慮・クレームへの対処などが評価のポイントです。ホームページやSNSでスタッフ育成の取り組みや安全方針を公開しているジムは、透明性が高いと言えます。最終的には体験・カウンセリングで自分の目で確かめることが一番大切です。
まとめ
パーソナルトレーニングは、正しく活用すれば短期間でダイエット・ボディメイクの効果が期待できる優れたサービスです。しかし、今回の消費者庁報告書が示すように、トレーナーの質にばらつきがあり、事故のリスクもゼロではありません。
安全にパーソナルジムを活用するために、入会前の情報収集と体験・カウンセリングを必ず実施してください。
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免責事項： 本記事は消費者庁の公表資料をもとに編集部が作成したものです。詳細は消費者庁の公式ページをご確認ください。本記事にはアフィリエイトリンクが含まれます。
著者： 東京フィットネスナビ編集部（SNSマーケター／フィットネス業界担当）
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